菊澤研宗:米国に社費留学が盛んだったのは、80年代から90年代のバブル期だっと思います。多くの企業が、横並び一線で米国の有名大学にMBAコースに社員を派遣していました。 　当時、日本企業は米国の有名大学のビジネススクールに多額の寄付をしており、数名の社員が入学できる枠をもっていたと思います。とにかく、日本企業は横並びが好きで、その目的は他の企業が行っているので・・・という感じだったと思います。そうしないと、良い学生を採用することはできないからです。 　このような目的が不明な形で、日本企業は社員を海外留学をさせていたので、社員がせっかく 勉強してきて会社に戻ってきても、企業側はそのような社員の使い方や扱い方がわからず、留学前と同じ形で社員を扱うことになります。そうすると、留学帰りの社員は何のための留学だったのかわからなくなります。こうして、留学後、転職する人が多くなったと思います。 　このように、留学後に会社を退職する人が多くなると、企業側も退職する場合には、留学費を返却するようにというルールを設定したりして、徐々に留学制度の意義はぼやけっていったように思います。

小田部正明 (Masaaki Kotabe):丁度、アメリカに社費留学した人が帰国後に退社するような現象が起こり始めた頃、つまり1970年代末期に私はアメリカの大学でMBAを取りました。私は具体的なデータは持っていませんが、どのような理由でMBAを取得した同僚が帰国後最終的に退社していったかに関しての逸話をかなり知っていますので、それを基に答えてみます。 当時のMBAプログラムは現在のプログラムと比べて、個人で全て意思決定をし、そして相手を説得する能力を付けるような教育の仕方（個人リーダーシップ教育）でした。確かに理論にづいて道具としての技術的な教育も受けましたが、その教育の中で教えられた価値観はでトップマネジメントとして意思決定をしていくことです。つまり、このような価値観をもって教育を受けMBAを取得した30歳前後の若い社員が日本の大企業に戻っても、実際は年功序列制度の中でまだ意思決定権もないような平社員に戻ってしまい、MBAプログラムで学んだ技術的な経営手法も相手を説得していくような個人的なリーダーシップを発揮する場所も機会もないのが現状でした。MBAプログラムに派遣される前に、MBAを終了して少なくても何年間かは会社を辞めないという契約書にサインをするのが普通だったので、MBA取得後直ぐに会社を辞める事はなかったが、その契約期間を過ぎてから会社を辞めていく人の数が徐々に増えていくようになりました。ある意味では、それがMBA取得者社員同士の共通の価値観と言うか文化になっていきました。このようなMBA取得者の多くは日本の会社を辞め、MBAの知識が直ぐに使える、しかも年功序列制度を取り入れていない外資系の会社に移っていきました。 確かに日本の大企業にとってはMBA教育費等の直接費用に合わないような結果になっていますが、大企業の経営層から見ると全て否定的には見ていないのも事実です。私の知っている何人かの社長・副社長レベルの方は、むしろ半分くらいのMBA取得者社員が何年か後に他の会社に移ったとしても、今度はその行き先の会社（外資系であることが多い）との人脈関係ができるので、将来の取引、提携契約等に役に立つことも多いと言っていました。ですから、会社への短期的な直接費用と長期てきなメリットを考えると、多少のMBA取得者の離職率も悪いものではなさそうです。